こんにちは。
介護施設長の前田裕です。
今回は、[認知症介護に革命]高齢者の情報共有を最大活用について考えていきたいと思います！
認知症介護は難しいですよね。
そんな時に、地域で守っていく為にも高齢者の情報共有を最大限活用することが大切なんです。
まさに、認知症介護に革命が起きますね。
それでは、今回もよろしくお願いいたします！
認知症高齢者を守るには情報共有が大事
介護士にとっても、家族にとっても認知症介護を関係者全員で情報共有することは大事です。
認知症が重度化していくと、在宅介護は更に難しくなります。
そして、徘徊が観られる様になってくると家族の方は夜間も目が離せなくなってしまいます。
この負のスパイラルが、家族の介護鬱を生むきっかけやネグレクトになりかねません。
現在、そんな在宅で生活する高齢者へ最大限の情報共有を地域の住民や医療機関・介護関係者が共有出来る「はち丸ネットワーク」というものを、名古屋市医師会が開始しました。
最大活用しているモデルの典型だと思います！
この様な地域での取り組みが、全国で最大限活用出来ると良いですね。
それでは、在宅で生活する高齢者にスポットをあてて考えていきたいと思います！
在宅高齢者へ安心できる生活を
在宅で生活する、高齢者の方を支援する事が現在とても重要な責務です。
これは、介護士の方のみならず地域包括支援センターが行なっている役割の様に全国的に必要な介護支援です。
もちろん現在、どこの都道府県でも在宅ケア・医療は行われていると思います。
しかし、ここでご紹介したい行政のサービスがあります！
在宅で生活する高齢者への支援ツールとして今回の名古屋市が行う「はち丸ネットワーク」はとても素晴らしいと考えます。
高齢者が安心して生活出来る事が何よりです。
在宅医療・福祉統合ネットワークシステムとは？
例えば、前項で説明した高齢者の情報共有を最大限活用しているネットワークシステムをご紹介していきますね！
それが名古屋市が展開する「はち丸ネットワーク」は名古屋大学等が開発に携わり、在宅高齢者支援の最適化されたネットワークシステムです。
２０１５年１０月から運用を開始して、現在では１２９４の医療機関や介護事業所が利用しています。
高齢者の登録患者は約８万５９４人です。
そんな「はち丸ネットワーク」を以下にご紹介しますね！
一般社団法人名古屋市医師会 地域包括ケア推進課より引用
観ていただけましたか？
在宅介護支援はもちろん、在宅医療で主治医との連携も密に可能というネットワークシステムです。
このネットワークは、在宅で生活・療養する方のバイタルデータや病状、衛生環境や食生活などの生活情報はもちろん、訪問診療・往診した主治医や歯科医師、看護師、介護職などが携帯端末などから入力、それぞれが最新情報を随時確認できるという優れものです。
最先端の在宅医療・福祉統合ネットワークですね。
何より、名古屋市という行政が積極的に行っている事です。
行政が積極的にこの様な在宅ケア・医療を推進している事は素晴らしい事です。
他の自治体は、道路の整備や意味があるのか解らない施設へ膨大な税金を投入しています。
何度も言いますが、超高齢化社会を迎える日本に必要な事は、介護保険料の捻出削減と今回の名古屋市の様な地域ネットワークシステムへの行政からのアプローチがとても重要です。
はっきりと断言します。
名古屋市は、高齢者支援ネットワークを最大限活用出来ていますよね。
在宅高齢者を行政が介入する事が大切
今回は、[認知症介護に革命]高齢者の情報共有を最大活用について考えていきました。
在宅介護は、ケアマネが試行錯誤してその方の生活と自立支援をサポートする事に最大限頑張っています。
しかし、超高齢化社会を迎える日本に置いてケアマネだけの力では不十分な在宅高齢者の方々も増えてきています。
つまり、現状の介護保険制度のみでは在宅高齢者への支援が最大限支援出来ない事案が増えてきているのです。
これらの解決策と今回の様な在宅支援ネットワークシステムを行政が積極的に介入する事で、大きなメリットを生むという事です。
道路ばっかり作っていないで、福祉にもっと予算を投入する事は必然的です。
その辺りが、行政側は現場介護やケアマネが感じる危機感をよく聞き入れる事が重要だと思います。
以下に、認知症高齢者に効果的な園芸療法についても考えてみましたので合わせてご参照下さい。
百聞は一見に如かずで、介護現場を実際にもっと観て考えて頂きたいなと心底思います。
そんな情報を、地域包括支援センターが頑張って情報提供してくれるでしょう。
居宅ケアマネや介護事業者も一緒に頑張っていきたいものです。
それでは、今回もここまで読んで頂きありがとうございました！
以下にも、様々な情報を掲載しておりますので読んで頂けると嬉しいです。
