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【画期的な介護形態】認知症対応型共同生活介護とはなにか?

こんにちは!

介護施設長の前田裕です。

今回は認知症対応型共同生活介護と介護予防認知症対応型共同生活介護について紹介します。(グループホーム)

「私自身も認知症対応型共同生活介護の管理者をしておりました。」

地域の方々との接点を大切にしているのが、グループホームです。

そして管理者をするには必須な資格は必要ですが、それなりのやりがいを感じれるグループホームです。

昨今、高齢化が深刻になっていて認知症の高齢者が増えている今、この介護形態は非常に重要な役割を果たしています。

介護保険施設の前に検討出来る認知症対応型共同生活介護です!

それでは私の体験談も踏まえながら、今回もよろしくお願いします!

認知症対応型共同生活介護とは

「認知症対応型共同生活介護」とは、要支援2又は要介護者であって認知症である方が共同生活を営むべき住居において、入浴、排せつ、食事等の介護その他の日常生活上の世話及び機能訓練を行うことです。

主治医の診断の元、「認知症である」と言う疾患明記が必須要件です。

方針としては、要介護者であって認知症である方が共同生活住居で、家庭的な環境と地域住民との交流の下で入浴、排せつ、食事等の日常の世話や機能訓練を行うことによって、利用者様が持っている能力に応じた自立的な日常生活を送れるようにすることが目的です。

簡単に言うと家庭的な生活環境の中で介護職員も擬似家族として一緒に生活をしていく介護形態になります。

介護予防認知症対応型共同生活介護とは?

「介護予防認知対応型共同生活介護」は要支援者であって認知症である方について、その共同生活を営むべき住居において、その介護予防を目的として、入浴、排せつ、食事等の介護その他の日常生活上の支援及び機能訓練を行うことです。

方針としては、上記で示した通りで認知症(要支援2)である方が可能な限り共同生活住居において、家庭的な環境と地域住民との交流の下で、入浴、排せつ、食事等の介護その他の日常生活上の支援や機能訓練を行うことによって、利用者様の身体機能の維持回復し、生活機能の維持や向上を目指すものです。

認知症対応型共同生活介護の人員基準とは?

代表者は介護施設で認知症高齢者の介護の経験があり、保険医療サービスか福祉サービスの経営に携わった経験がある人で、厚生労働大臣が定める研修を修了しているのが条件です。

それぞれで例を上げていきます。

グループホーム管理者

管理者は認知症対応型共同生活介護ごとに配置して常勤であることが必要です。

(1ユニット9名迄)

そして専ら管理者の職務に従事する人であることが条件です。

また介護施設で3年以上認知症高齢者の方の介護に従事した経験を持っていて、厚生労働大臣が定める研修を修了していることが必要です。

(認知症介護実践実践者研修修了・認知症介護管理者研修修了)

詳しくは、行政機関に問い合わせてみると良いでしょう。

毎年研修が行われていると思います。

結構大変な試験問題とかは無いので大丈夫かと思います。

但し、時期的な問題があるので早めの受講が最善でしょう。

グループホーム介護従事者

介護従事者は1人以上は常勤であって、利用者様の数が3人増すごとに常勤換算法で1人以上配置することが必要です。

「簡単に言うと、1ユニット日勤帯に最低3名以上の介護士が必要で、その内1名は常勤者である事。

夜間帯は1ユニット最低1名以上の介護士が必要。

これらの人員基準を満たさないと介護報酬の減算です。」

グループホーム計画作成担当者

計画作成担当者は共同施設ごとにおくことと保健医療サービスか福祉サービスの利用に係る計画の作成に関して、知識や経験を持っている必要があります。

そして、厚生労働大臣が定める研修を修了していて、専らその職務に従事することが条件です。

1つのに認知症対応型共同生活介護事業所にケアマネジャーが1名以上在籍している事。

他ユニットがある場合認知症介護実践実践者研修修了している事。

そして、ケアマネの監督下にある事です。

因みに、監督すべきケアマネにも必須である研修があります。

認知症介護実践実践者研修修了・認知症介護計画作成担当者研修修了)

になります。

こちらも、行政機関に問い合わせてみると良いでしょう。

毎年研修が行われていると思います。

結構大変な試験問題とかは無いので大丈夫かと思います。

但し、時期的な問題があるので早めの受講が最善でしょう。

グループホームについて関連ある記事もどうぞ(≧∀≦)↓

そして最後に・・・

認知症対応型共同生活介護の活躍で認知症の方でもできるだけ自立して生活できて認知症の症状を維持や回復できることができるので、とても良い介護形態だと言えます。

その方に見合った介護が出来るし、介護保険施設のような機械的作業は少ないです。

最善の認知症ケアが出来るでしょう。

認知症の特効薬がない今、こういった介護の形態の変化で認知症の対策をしていくことが重要ですね。

最後まで読んでくださり、ありがとうございました。

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  • この記事を書いた人

前田 裕

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