こんにちは！前田 裕です。
今回は、[介護士必見]北欧に学ぶ介護支援について！福祉のあり方が最先端！考えていきたいと思います！
北欧は介護大国として知られていますよね。
又は、福祉大国の方がしっくりくるでしょうか？
それだけ、福祉のあり方が最先端です！
今回は、スウェーデンを例に様々な介護についての学びが出来る事を例に上げていきたいと思います！
日本と大きく違う事と言ったら、税金等の面です。
例えばスウェーデンでは、消費税が25％であったり、所得税が30％程度も徴収されます。
この様に北欧では、国民が支払う税金がめちゃくちゃ高い国が多いです。
しかし、それだけ高い税金を徴収される代わりに「介護に費用がほとんど掛からない」と言う事です。
日本では、低所得者層は介護保険サービスを受けたくても受けれない高齢者も実は多いのです。
多くの税金の支払いが生じる事で困る方もいるかもしれませんが、殆どの方は賛成している国民が多いです。
将来の介護が必要になった時の備えをしっかりしなければならないと言う、予防介護の観念が高い事が見受けられます。
それでは、今回もよろしくお願いいたします！
寝たきり状態の高齢者が圧倒的に少ない
これはビックリしちゃいますよね。
日本では、寝たきり状態の高齢者がとても多いです。
しかも、経管栄養を積極的？に行っている国１位は「日本です」
よく見かける、介助用車椅子に何もする事なく何時間も座らせっぱなしとか許せないと私は普通に考えます。
それでも離床させる意味があるのならば、何かその方の介護支援をしましょうよ。
そんな風には考えきれないのでしょうか？
悲しい現実ですね。
恐らく、返ってくる答えは「介護人材が居ないんだよ！」
ですよね。
それは私も良く理解出来ています。
ただ、介護人材を増やすには国がもっと介護報酬を上げる以外検討がつきません。
その辺りは、いくら高い税金を支払ってでも適切な介護支援を受けれる北欧は素晴らしいなと思います。
何故北欧（スウェーデン）では寝たきりが少ない
何故、寝たきり状態の高齢者が少ないのか？
例えば、スウェーデンの高齢者は独居で暮らしている事が多いそうです。
それは、日本人と同じで自立した生活をしたいという国民性の文化だからと言われています。
人間なら誰しもが、自宅で過ごしたいですよね？
この普通の考えを高齢者介護・福祉へスウェーデンは重きを置いています。
そして、日本の場合と違い地域包括ケアシステムにほぼ似た地域ケアが確立されています。
では、どう言う地域ケアが出来ているのか？
何故、寝たきりの高齢者が少ないのか？
それは、「コミューン」と呼ばれる、日本の市町村にあたる基礎自治体が大きく関与しているからです。
それでは、コミューンについて要点を踏まえて考えていきたいと思います！
コミューンと言う最強の介護支援方法
先ずスウェーデンでは、高齢者が要介護になった場合にどう介護支援を行うかお伝えします！
そこで活躍するのがコミューンで介護支援を考え、介護をします。
そのコミューン自体が在宅介護を基本としており、高齢者が要介護状態になった時は、できるだけ在宅介護対応を行うと言う事です。
地域ケアの根底ですね！
コミューンと言う組織には援助判定員と言う方が配置されています。
その方が例えば、要介護者が「介護施設へ入りたい」と言っても援助判定員が介護施設へ入る所までその方にとって本当に必要なのか？
こう言う判定を良く考えて判断します。
施設介護か在宅介護かをです。
もしも、援助判定員が在宅介護で支援していくと判定すればそのまま在宅介護をコミューンで介護支援を支援していきます。
結論、終末期ケアの状態の高齢者が施設へ入る事が多い様です。
勿論、在宅でのホスピスケアができると援助判定員が判定すれば在宅介護を継続する様な仕組みです。
これを、スウェーデンでは「順序モデル」と呼びます。
日本は、この考え方と違い、「選択モデル」と呼びます。
日本では、自分か家族がどう言う介護支援を受けるか？
在宅か施設かを選ぶ仕組みになっているので、必然的に施設介護が重きになっているのがコミューンや順序モデルとの大きな違いです。
これは、どちらが良いかははっきり言い切れませんが、どちら共に良い部分を活用していき日本の介護業界がもっといい方向に向かえば良いですね！
北欧（スウェーデン）の考え方も、随時目が離せないですね！
ここが、日本とは違う福祉の最先端をいく北欧スタイルですね。
日本の地域包括ケアシステムを最大に発揮せよ
今回は、[介護士必見]北欧に学ぶ介護支援について考えていきましたがいかがでしたでしょうか？
今回は北欧の中でもスウェーデンを例にして、コミューンと言う地域ケアの考え方や仕組みについて触れていきました。
私自身も、以前よりこの考え方を日本の文化に合わせたコミューンの様な、「地域包括ケアシステムができれば良いのになぁ」と考えていました。
これからの時代、介護人材も少ない中で必要なのが地域で高齢者を守る事が相当重要であり、必要介護支援が出来ていかなければなりません。
その様な認識を、介護士や福祉に携わる職種を中心に自治体や自治会とも密に連携する事が大切です。
囲い込み介護事業ばかりしていては、何の解決にもなりませんよと言う事です。
それでは、今回もここまで読んでいただきありがとうございました！
以下にも、様々な情報を掲載しておりますので読んで頂けると嬉しいです。
